「歯を失っても、以前のようにしっかり噛みたい」という思いを叶えてくれるのがインプラント治療です。
ただし最大の難点が、原則として公的医療保険が適用されない自由診療ゆえの、まとまった費用負担でしょう。
そこで少しでも金銭的な負担を減らすために、ぜひ押さえておきたいのが医療費控除の仕組みです。
今回は、納得して治療に進むために知っておくべき、制度のポイントを解説します。
そもそもインプラントはなぜ高額なのか
インプラント治療の費用負担について考える前に、まず「なぜこれほど高額なのか」という理由を知っておくことが大切です。
日本の公的医療保険制度は、原則として日常生活を送るための最低限の機能回復を目的とした治療に適用されます。
そのため保険診療の範囲内では、どうしてもプラスチック製の入れ歯や金属製のブリッジといった選択に留まってしまうのが実情です。
基本機能はクリアできますが、見た目の美しさや他の歯への負担軽減、強い力で噛める機能性といった、一歩進んだ希望を叶えるには不十分なため、自由診療を選ぶしかありません。
インプラント治療は機能性・審美性・耐久性のすべてにおいて非常に優れている一方、大変高度な技術を要する最先端の治療です。
また、生活の質（QOL）を高めるための自由診療に位置づけられているため、費用は全額自己負担となります。
歯科医師の高度な技術はもちろん、生体親和性の高いチタンなどのハイクオリティな素材、精密な検査を行うためのCT設備など、高額なコストがかかるのには相応の理由があります。
医院によって差はありますが、一般的な費用相場は歯1本につき30万円から50万円程度とされており、複数本の治療となれば総額が100万円を超えるケースも少なくありません。
こうした経済的な負担を少しでも和らげるために、国が用意している救済措置が医療費控除です。
医療費控除はどのような制度？
医療費控除とは、1年間に支払った医療費が一定額を超えた際、その超過分を所得から差し引ける税制上の制度です。
この所得控除によって全体の所得が低く見積もられるため所得税が安くなり、払いすぎていた税金が還付金として戻ってくるほか、翌年の住民税も軽減されます。
基本的なルールとして、1月1日から12月31日までの1年間に、本人や生計を共にする家族のために支払った医療費の合計がカウントされます。
そこから生命保険の給付金などを引き、さらに10万円を差し引いた残りが実際の控除対象額となる計算です。
ちなみにその年の総所得が200万円未満の方であれば、10万円ではなく「総所得の5％」を差し引きます。
つまり基本的には、「家族の年間医療費が10万円を超えたら使える」と捉えて差し支えありません。
インプラント治療は1本受けるだけでも10万円を大きく超えるため、ほぼ確実に医療費控除の条件を満たすと考えてよいでしょう。
「自由診療だから対象外では」と誤解されがちですが、実はしっかりと国の制度を利用できます。
国税庁の指針においても、歯の機能回復を目的とする歯科治療は控除の対象と定められており、失った歯の咀嚼機能を補うインプラントは、健康維持に不可欠な医療行為とみなされるからです。
一方で、同じ歯科治療であっても、見た目の美しさを追求するホワイトニングや成人の審美矯正などは対象外となります。
医療費控除は自動的には適用されず、会社員であっても年末調整とは別に、自分で確定申告を行わなければなりません。
通常の申請期間は治療翌年の2月16日から3月15日までの1ヶ月間ですが、会社員などの給与所得者が税金の還付のみを受ける場合であれば、翌年1月1日から5年間いつでも提出できます。
つまり、過去5年以内の治療であれば今からでもさかのぼって申請可能です。
手続きの準備として、まずは医院から受け取った領収書を紛失しないよう厳重に管理しましょう。
税務署への提出は不要になったものの、自宅で5年間保管する義務があります。
あとは国税庁のウェブサイト等から取得できる「医療費控除の明細書」に、歯科医院名や支払額を記入すれば完了です。
加入している健康保険から健康保険組合から送られてくる「医療費通知」を添付すれば、明細への記入を簡略化できます。
ただし、インプラントのような自由診療は医療費通知に記載されないケースが多いため、基本的には領収書を見ながら手動で入力していくことになります。
その際は、国税庁の「確定申告書等作成コーナー」を使うのがおすすめです。
画面の案内に従って金額を入力するだけで自動的に控除額が計算され、スムーズに申告書を作成できます。
完成した書類の提出は、マイナンバーカードを用いたスマートフォンやパソコンからのオンラインでの提出（e-Tax）が最も手軽かつスピーディーです。
もしネットでの操作が苦手なら、印刷して税務署に郵送するか、窓口へ直接持参しても問題ありません。
国税庁のシステムは年々使いやすく進化しており、手続き自体も難しくないため、自宅にいながら短時間でスマートに完了できます。
医療費控除の注意点と活用法
インプラント治療の医療費控除を最大限に活用するために、いくつか知っておきたい重要なポイントと注意点をご紹介します。
はじめに挙げられるのは、歯科医院に支払った直接の治療費だけでなく、通院の際に利用した電車やバスなどの交通費も合算して申請できる点です。
インプラントは検査や手術、その後のメンテナンスなど通院回数が多くなりがちですから、交通費も合わせるとばかにできない金額になります。
また、現金の一括払いが難しく、デンタルローンやクレジットカードの分割払いを利用した場合も控除の対象です。
ローンの場合は、信販会社が医院へ治療費を全額立て替えて支払った「その年」の医療費として全額を申請できます。
実際に口座からお金が引き落とされるタイミングではなく、ローン契約が成立した年が基準になる点に注意しましょう。
なお、分割に伴う「金利手数料」の分は医療費控除の対象には含まれないため除外して計算してください。
インプラント治療は数ヶ月から半年以上の期間を要することが多いため、もし治療が年末から年始にかけて行われ、支払いが12月と1月に分かれてしまうと、思わぬ損をしてしまうかもしれません。
なぜなら、医療費控除は「1月1日から12月31日までに実際に支払った金額」が基準となるからです。
支払う年が2年に分散した結果、それぞれの年で10万円ずつ差し引かれることになり、控除の恩恵が目減りしてしまいます。
こうした事態を防ぐためにも、可能であれば同じ年の中に支払いをまとめた方が、結果として控除額を大きくできるメリットを実感しやすくなるでしょう。
まとめ
インプラント治療は天然歯に近い機能や見た目の人工歯を得られる治療ですが、どうしても費用が高額になってしまうため医療費控除の対象になるか事前にしっかりと把握しておくことが大切です。
確定申告を行うことで、インプラント治療にかかった費用を収入から差し引いて税金が計算され、一部が還付されて実質的な負担を大きく軽減できるからです。
「インプラントは対象外」と思い込んでいる方や「手続きが面倒そう」と感じている方も、ぜひ一度ご自身のケースを確かめてみてはいかがでしょうか。
東京品川区五反田周辺で矯正治療をご検討の際には、是非、当院にご相談下さい。
一人一人に合った治療方法をご提案させて頂きます。